老人ホームにはいくつかの種類があります。
その種類の中でも今回は介護付き有料老人ホームとはどういった施設なのか、
解説していきましょう。

■介護付き有料老人ホームとは？

その名の通り、介護サービスを提供している有料老人ホームであり、
介護を必要とする人でも入れてなおかつ必要な介護サービスを
受けることができる老人ホームのことを指します。

介護付き有料老人ホームと名乗るには、
特定施設入居者生活介護という指定を受けなければならず、
国の定めたサービス基準を満たすことでしかその指定を受けることはできません。

食事や排せつ、入浴などの日常生活面、設備の充実や
レクリエーションなどのその他サービスから判断されており、
これらの基準を満たしていない施設は介護付きと言えないのです。

特別養護老人ホームより入居しやすく、
また混合型といって要介護の人と自立の人どちらでも
入居できるタイプの施設もあるので、
夫婦そろって入居しやすいという利点がある場所もあります。

■認知症でも介護付き有料老人ホームに入れる？

どの程度かにもよりますが、介護付き有料老人ホームは
終身で入居することを想定しており、
認知症を患っていても入ることができます。

ただ、認知症が進行してしまい、施設で介護しきれない場合は
転居しなければならなくなるかもしれません。

多くの場合では重度の認知症になっていたり、
もしくは認知症が非常に進んだ状態でも
対応できる場所が多いですが、施設によって異なってくるので
事前に確認するようにしましょう。

■介護や医療の充実具合は施設によって変わってくる

一口に介護付き有料老人ホームと言っても、
やはり施設によってどの程度の設備がそろっているのか、
従業員の対応はどのくらいできるのかという部分は違ってきます。

たとえば施設の設備面では、原則全館バリアフリーに
なっていることはもちろん、手すりの有無や緊急通報装置が
つけられていること、居室内のトイレや浴室といった設備があるでしょう。

共有スペースに何が置かれているか、
どんなことができるのかといった点も重要です。

24時間体制で看護師が常駐している、胃ろうや気管切開、
ストマなどの医療ケアの充実、
結核やMARSなどの感染症への対応など、
医療ケアの充実具合もそれぞれの施設で特色があり、
一概に何が良いというものもありません。

また、施設にはそれらがなくとも近隣の医療機関との連携が
密である施設もあるので、資料請求や老人ホームの見学などを駆使し、
より自分にあったサービスが受けられる老人ホームを探すと良いでしょう。

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老人ホームの費用が高額だと聞くと、自分が入る時のことを考えると不安に感じる方も多いかもしれません。
老人ホームの費用負担はどの程度のものなのでしょうか。

■老人ホームの費用はどの程度か

老人ホームに入居する際にかかる費用は、主に入居する際にかかるものと、月々で支払うための費用があります。
入居直後にかかるものを入居一時金と呼ばれており、ここがかなり高額であるといえるでしょう。
毎月家賃のように支払うものは、月額利用料と介護費用、そしてその他介護保険の対象にならない細々とした諸費用です。
入居一時金は平均して300万円ほど、月々の費用は、月額利用料が17万円ほど、介護保険が21万円ほど、その他の費用が1万円ほどかかります。
介護保険は9割を国が負担してくれるので、実際に支払うのが2万円程度に抑えられますが、それでも月々の費用は合計で20万円程度になるでしょう。

■入居直後が最も負担が大きい

老人ホームに入居した直後に支払う入居一時金や、場所によって必要になる敷金、礼金が大きな負担になるケースは多くあります。
今では敷金、礼金が不要という老人ホームも出てきましたが、入居一時金が非常に高額であり、例として300万円とい数値を出しましたが場所によっては1000万円以上や1億円以上もかかる老人ホームもあるようです。
この入居一時金がなぜ必要なのかというと、この資金はその老人ホームに終身までそこに住み続けることができる権利を買っているためです。
この一時金は住んでいる間に少しずつ償却され、介護費や利用費などに充てられています。
また、既に入居しているところから別の老人ホームに転居する場合、この入居一時金の償却されていない部分が戻ることがあります。
しかし、償却分や初期償却の割合を把握していなかったケースでは想像していたよりも一時金が帰ってこなかったなどでトラブルになることも多いようです。

■月額費もしっかり内訳を見ておこう

月額費は家賃、食費、水道光熱費、管理運営費が主な価格要因ですが、場所によっては上乗せ介護の費用が計算されているケースもあります。
この上乗せ介護についてはしっかり把握していなければ、トラブルの元となることもあるので注意しましょう。
国の基準より手厚い介護が受けられる施設は、その文の上乗せ介護費を要求する老人ホームもあります。

費用の内訳は、老人ホームを決める際必ず見ておきたいものです。
どんな内容でお金が取られるのか、どんなサービスが受けられるのか、バランスを考えて決めるようにしましょう。

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老人ホームにおける衛生管理とは、従業員が衛生的かつ健康的に働くことができるように環境を整えることを指します。
介護施設に入居している人が優先なのではと思う人もいるかもしれませんが、従業員も同じくらい大切な存在です。
そんな老人ホームの衛生環境について解説していきます。

■老人ホームの衛生管理とは

老人ホームの衛生管理は主に従業員の働く環境を整えることを指します。
従業員の働くところとはつまり老人ホームそのものですから、施設全体が衛生的でなければなりません。
仮に入居者のいる部屋だけが衛生的であっても、他の場所が不衛生である場合、そこに行った従業員が入居者の介護をするとなると、免疫や抵抗が弱っている可能性の高い入居者には危険です。
また、老人ホームは24時間体制で従業員を交代させながら働き続けなければならないので、従業員の健康が崩れる可能性も非常に高いと言われています。
心身共に健康的でなければ、入居者の満足できるようなサービスが維持できないので、老人ホームの衛生管理は非常に大事になっているのです。

■衛生管理者という仕事

衛生管理者とは、職場の衛生管理を行える国家資格のことです。
従業員が50名以上所属している場合、その職場には必ず衛生管理ができる人を選任しなければなりません。
50人という数字はたとえ正社員や派遣社員、アルバイトなどでも変わらず、勤務形態がどのような状態でも衛生管理者は選任しなければならないのです。
老人ホーム内での衛生管理者の仕事は、週に1回職場の巡視を行うことや従業員の相談などとなります。
介護の現場は過酷であり、病院などとほとんど同じ体制で働いているため、心身を病んでしまうケースも多々あるのです。
そんな状態になる前に、健康相談や悩みの相談、また病院に受診するべきかどうかの指針を提示するなど、従業員の様々な窓口として働かなければなりません。

■労災をなくすために

老人ホームで起きる労働災害には、主に介護中の事故と、うつ症状や過労による病の発症の2つがあります。
この2つが関連して発生することもあるでしょう。
衛生環境をしっかりと整えることでうつ症状や過労を防ぎ、ケアレスミスや事故を未然に防ぐことが大切になります。
人間が働いている以上、ヒューマンエラーはどうしても起きてしまうものなので、それをいかに抑えるかが大事です。
衛生環境を改善し、うつや過労になる前に休ませ、入居者や従業員が事故を起こさない、巻き込まれないように気をつけましょう。

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老人ホームへの送迎は家族では難しいことも多く、施設に送迎をお願いしなければいけないケースも多くあります。
そのような場合は、老人ホームへの送迎をしてもらうことができるのでしょうか。
今回は、老人ホームで送迎をしてもらうことができるのかどうかについて見ていきましょう。

■老人ホームにショートステイする場合

老人ホームでは長期の入居以外にも、ショートステイという数日から数週間の短い期間だけ入所するというサービスも行っています。
これは、日頃在宅介護を行っている家族が旅行に行ったり、法事などで介護できない時などに利用されることが多いサービスです。
このショートステイを利用する場合は、多くの老人ホームで送迎を行っています。
ある程度時間の指定はされてしまいますが、家族の都合に合わせて午前9時くらいから午後7時くらいまでの時間帯で時間を設定することができるようになっているケースがほとんどです。

■入居中に一時帰宅する場合の送迎は？

家族で何らかのイベントがあったりする場合には、普段老人ホームに入居している方が一時帰宅する場合があります。
このような場合でも、老人ホームでは送迎をしてくれるのでしょうか？
老人ホームによっては、一時帰宅をする時にも送迎をしていることもありますが、していない老人ホームもあります。
そのような場合は、介護タクシーなどを利用するか、家族で送迎をすることになるでしょう。
老人ホームの送迎をお願いすることができず家族での送迎も難しい場合は、介護タクシーをお願いすることになると思いますが、分からない時は老人ホームのスタッフに確認してみると教えてくれるはずです。

■老人ホーム入居中の個人的な外出は？

老人ホームに入居している方でも、買い物に行ったり、時期になればお墓参りに行きたいと思う方もいるでしょう。
そのような場合は、老人ホームにもよりますが融通を利かせて外出可能な場合もあります。
しかし、1人の利用者に多くの時間を割くことが難しい老人ホームが現状では多いため、入居している老人ホームに確認してみると良いでしょう。

老人ホームでは、入居や退所時の送迎を行っていることがほとんどです。
それ以外にも、外出に対応してくれる老人ホームもあります。
それぞれの老人ホームによって、どこまで対応できるかが異なっている場合が多いです。
そのため、後々トラブルとならないようあらかかじめ老人ホーム側にどこまで対応してもらえるのか、確認しておくようにしましょう。

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自宅での介護が難しくなってきたら、老人ホームへの入居を検討する方も多いはずです。
そして、特別養護老人ホームや有料老人ホームなどへの入居が決まったら、入居に向けて様々な準備をしなければいけません。
今回は、老人ホームへ入居する時に必要な物をご紹介しましょう。

■老人ホーム入居時に必ず持参する物

多くの老人ホームでは、入居時に必要な物が決まっています。
まず必要になる物は、
・健康保険証や介護保険者証、
・老人保健受給者証です。

その他にも、
・捺印した施設の利用同意書、
・銀行などの支店や口座番号が分かる書類、
・銀行印、
・記入済みの緊急連絡先票、
・服薬している薬
も入居時に持参する必要があります。

また、それまで他の施設を利用していた場合は、
・診療情報提供書や
・看護サマリーも持参する
ケースがほとんどです。

入居時には様々な手続きが必要になるため
このように多くの書類が必要になりますが、
入居時に必要な情報が記載されているので、用意しておきましょう。

■忘れがちな物は？

老人ホームでは、歯ブラシや歯磨き粉などを
用意していないことがほとんどなので、
入居時に自分用を持参しなければいけません。

歯ブラシやヒゲ剃りなど洗面用具は
入居が決まった時点で用意しておくと良いでしょう。

もしも、利用する予定の方の自歯や義歯がない場合でも
口腔ケアを行うため、スポンジブラシを用意
しておくことをおすすめします。

分からない場合は老人ホームのスタッフに
確認すれば教えてくれます。
また老人ホームでは、各部屋にティッシュペーパーが
置かれていなかったり、
居室のトイレにトイレットペーパーが
用意されていないケースが多いです。

そのような場合は、入居時に持参しなければいけない
ので事前に確認しておくと良いでしょう。

■あると便利な物は？

老人ホームによっては、リハビリを兼ねて
自分で食事をする場合があります。

そのような時に、食器用の滑り止めマットがあると
自力摂取しやすくなるため、
取り組む場合は用意しておくと良いでしょう。

また、水分を自分で取りやすいように
ストロー付きのコップなどを用意する方もいます。
こぼすリスクも大幅に軽減するため、
水分摂取に不安がある場合は用意しておくと良いでしょう。

老人ホーム入居時に必要となるものは、
施設の形態によっても異なります。

また、同じような形態の老人ホームであっても、
必要な物は変わってくるため、入居前に
何が必要なのかをケアマネジャーなどに確認しておきましょう。

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起業後数年で企業が倒産してしまい、長期的に存続できる企業は少ないです。
それは、福祉施設や介護施設などの経営に関しても同様のことが言えます。
老人ホームなどの福祉・介護事業の倒産は2016年に91件という過去最多の数値が出ています。
今後も倒産してしまう老人ホームが増えてくると考えられていますが、このような事態に陥った時、入居者はどうなってしまうのでしょうか。
ここでは、介護施設の企業が倒産してしまう背景と入居者の状況について解説していきます。

■なぜ倒産する老人ホームが増えてきているのか

2000年の介護保険制度が開始されたことをきっかけに、今後高齢者の人数が増えこれからは介護事業で利益が得られる時代という考え方が多くなってきました。
介護とは無縁の不動産事業や地主なども介護事業に参入することが多くなったのですが、知識や経験が不足しているケースも多く、介護事業にとって一番重要な優秀な人材が集まらないという状態に陥ってしまったようです。
そういった老人ホームには、ケアマネジャーも入居を勧められないので、入居率の低下やスタッフの削減などによって経営が悪化してしまうことになります。
さらに、2006年には改正介護保険法が施行されたことで介護事業に大きな打撃を与えてしまうことになりました。
介護報酬が引き下げられて利益率が低下し倒産してしまう老人ホームが増えたことも原因の一つと言えるでしょう。

■老人ホームは倒産したら入居者はどうなる？

事業譲渡が行われていれば、ほとんどの老人ホームでは入居者はそのままそこで生活することができます。
しかし、老人ホームの施設を引き継ぐ企業があらわれなかった場合は、老人ホーム自体が閉鎖されてしまうことになるので、入居者は間違いなく退去を余議なくされてしまうでしょう。
倒産した老人ホーム側が新しい入居先を紹介してくれる可能性もありますが、紹介先の老人ホームが遠方な地域だったり、異なる事業形態になってしまうといった不安要素が残ってしまいます。
これまで無料で利用できたサービスが有料になってしまったり、サービス自体がなくなってしまうことも考えられるので、入居者の負担は少なからず発生してしまうでしょう。

入居先の施設が倒産してしまうと思わぬトラブルに巻き込まれてしまうかもしれません。
老人ホーム選びをする際は、開設年月日や職員数、介護の質など安定した経営が維持できている施設を選ぶようにしましょう。

最近の介護施設では、介護付き有料老人ホームや
住宅型有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅など、
様々な種類の老人ホームが存在しています。

今回は、健康型有料老人ホームについてご紹介していきましょう。
施設の特徴や費用などを詳しく紹介していくので、施設選びの参考にしてみてください。

■健康型有料老人ホームの特徴は？

健康型有料老人ホームは、介護の必要がなく自立した
生活を送ることができる高齢者のための施設です。

家事が億劫だったり、万が一の時1人では心配
などと考える高齢者のための
サービスアパートメントと言っても良いでしょう。

施設の中には露天風呂やトレーニングルームなど、
高齢者がシニアライフを楽しむための設備が
充実しているところもあります。

当然、食事などのサービスも提供されますが
もしも介護が必要になった場合は、
退去しなければなりません。

ですから一般的な老人ホームというよりも、
あくまで健康な高齢者のための住まい
ととらえてもらって良いでしょう。

日本では高齢化が進み、要介護者がますます増えていく
傾向にあるため、このような介護施設は
あまりフィットするスタイルではないかもしれません。

全国でも健康型有料老人ホームがある施設は
非常に少ないので入居を希望する場合は、
形態にこだわらずに高齢者向けの分譲マンションや
シルバーマンションと併せて検討してみると良いでしょう。

■健康型有料老人ホームの費用について

健康型有料老人ホームは、基本的に元気で
身のまわりのことを自分でできる高齢者が住むための場所です。

元気なうちからの入居契約の場合は
利用年数が長く見込まれるので、
敷地面積や共用設備などの入居一時金は0円～数千万円と
高額になる可能性もありますが、
月額費用は介護付き有料老人ホームに比べると
10～30万円と低めに設定してあるところが多いようです。

月額費用の内訳は、
家賃、管理運営費、光熱費、食費、
医療費や理美容代などの生活費などが含まれています。

入居中介護が必要になった場合は
退去となることが多いので、
賠償金や賠償期間などを入居前に確認しておくようにしましょう。

健康型有料老人ホームは、自立して
生活できる人向きの介護施設ですが、
中には要支援者でも入居可能なところや、
介護付き有料老人ホームに移動できる施設もあります。

施設へ申込手続きをした際面談が行われ、
入居希望者の健康状態や資産・収入など総合的な判断を行います。
それによって入居の可否が決定するので、
希望する場合は各施設に問い合わせてみてください。

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老人ホームへの入居を検討している場合、
気になることと言えばスタッフの質ではないでしょうか？
老人ホームで働いているスタッフは1人ではなく
数多く存在します。

誰か1人でも質の悪いスタッフがいれば
入居を続けていくことに不安を覚えてしまうので、
スタッフの質が均等であるかを
見極める必要があるでしょう。

■老人ホームで働くスタッフの質について

老人ホームで働いているスタッフの質は
残念ながら均等ではないでしょう。

その理由としては、第一にスタッフの
キャリアの違いが挙げられます。

やはり何年も介護スタッフとして
施設で働いているのであれば、
その分知識や技術も豊富となっているので
安心して介護を任せることができますが、
まだ働き始めたばかりの新人スタッフ
であれば失敗も多くなってしまうでしょう。

また、老人ホームで働いている人数も
質に影響をもたらすことが考えられます。

スタッフの数が少ないのであれば、
その分働く日数や時間も多くなり
休む時間が少なくなってしまうことも考えられます。

そうすると、1つの仕事が雑になって
しまうことも考えられるので
サービスの質が低下してしまう可能性もあるのです。

そのため、気になる老人ホームを見学する場合には
働いているスタッフの人数についても
しっかりと確認すると良いでしょう。

■スタッフの質を見極める方法とは？

老人ホームに入居する前には、
自分に合っているか確認するためにも
見学や体験入居を行うでしょうが、
その際に確認しておくと良いポイントをご紹介していきます。

・スキル
スタッフの質に関してはスキルを持っている
スタッフがどれくらい在籍しているかで確認できます。
介護福祉士や看護師などの資格を
持っているスタッフの数を調べて、
的確にサポートをしてもらえるか確認します。

・マナー
スタッフの質はスキルだけではありません。
マナーのないスタッフであれば
入居者だけではなく入居者の家族や知人に
不快な思いをさせてしまう可能性もあります。

服装や身だしなみがしっかりとしているか、
正しい言葉使いや挨拶はあるかなど、
基本的な事もしっかりと確認しましょう。

・経験年数
働いているスタッフの経験年数も大事なポイントです。
長く働いているスタッフが多ければ多いほど
良いと思っている人も多いでしょうが、
経験が豊富なスタッフと経験が浅いスタッフが
バランス良く配置されている老人ホームの方が
良いと言われています。

経験が豊富なスタッフが多ければ
安心できるでしょうが、そのスタッフが高齢に
なった際には一気に退職してしまう危険もあります。

経験が浅いスタッフでも経験豊富なスタッフに
教育してもらうことで、知識や技術を磨くことが
できるので、いずれは安心してケアを任せられる
スタッフへと成長することができるのです。

老人ホームで働いているスタッフの質は
均等ではありませんが、施設の見学や
体験入居の際に質を確認することは可能です。

上記のポイントを参考に質の良いスタッフが
揃っているか確認し、
自分に合った老人ホームを見つけていきましょう。

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老人ホームでのサービスは施設によって様々ですが、老人ホームによっては介護体制や人員にも基準が設けてあります。
入居者に対してスタッフが少ないのでは？と感じることもあるかもしれませんが、老人ホームによって人員にも定められた基準があるので、入居する前にあらかじめ確認しておくと良いでしょう。

■介護付き有料老人ホームのスタッフ体制

原則65歳以上の介護が必要な高齢者が入居基準となっている介護付き有料老人ホームには様々なサービスやサポートを行うスタッフが働いています。
ホーム長のほか、栄養士・介護スタッフ・機能訓練指導員・生活相談員・ケアマネジャー・看護職員などで構成され、人員基準が定められているので確認していきましょう。

【介護スタッフ】
・入居者3人に対して1人以上配置

【ケアマネジャー】
・1施設1人以上配置

【生活相談員】
・入居者100人に対して1人以上配置

【ホーム長】
・1施設1人配置

【栄養士】
・1施設1人以上配置

【機能訓練指導員】
・1施設1人以上

【看護職員】
・1施設1人以上配置し、要介護者数に応じて増員され入居者が30人までであれば1人、30～80人までであれば2人配置

また、このほかに医師を含めた協力医療機関も必要です。

■グループホームのスタッフ体制

認知症の高齢者が入居対象のグループホームは65歳以上、要支援2または要介護1以上の認知症患者が入居条件として定められています。
介護付き有料老人ホームのようにスタッフの人員基準も設けられているので確認していきましょう。

【介護スタッフ】
・利用者3人に対して1人配置
そのうち1人以上は常勤として配置し、夜間や深夜間は人数関係なく常時1人以上配置します。

【計画作成担当者】
・共同生活住宅ごとに配置
そのうち1人以上は介護支援専門員である必要があります。

【管理者】
・共同生活住居ごとに常勤管理者を配置

【代表者】
・介護事業経営経験者または介護業務経験者であり、厚生労働省指定の研修受講者を1施設に1人配置

以上のように老人ホームの種類によってスタッフの人数には違いがあります。

上記の基準よりも少ない人数で運営されているのであれば、事業所の指定取り消しや新規利用者の受け入れ停止、サービスの停止などの厳しい処分を受けることとなります。

老人ホームが正しく運営されているのかスタッフの人数を見ることで確認ができるので、安心して利用するためにも親族や自分が老人ホームへの入居を考えているのであれば、あらかじめ確認しておくと良いでしょう。

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